太田綜合病院の成り立ち

社会貢献を願って医学の道へ

「これからの郡山には貴賤を問わず地域の人々のすべてが医療を受けられる病院がなければならない。命は平等なのだ。誰しもが希求する命の持続を支え、よりよい医療の機会をえることができる病院を自らの手でつくり、誰にでも門戸が開かれた病院にしたい」明治28年（1895年）太田三郎は、郡山町中町に太田醫院を開業。これが一般財団法人太田綜合病院の始まりである。

創業者の太田三郎は須賀川出身で、福島県立医学校を卒業後、三郡共立福島病院や福島監獄で勤務したのち、医科大学（東大医学部の前身）に進み、国家医学部講習科を修了。幅広い医術への造詣を深めた三郎は郡山に戻り、太田醫院を開業したのである。

町になくてはならない病院 私利私欲より地域の利を

三郎には「たとえどんな時にも患者の求めに応じ対応しなければ、生命の大切さを標榜することはできない」という信念があったため、休診日はなく、往診も決して断らなかった。患者の状況に応じて、内科・外科・眼科・耳鼻科・産婦人科など幅広く対応したことが、より一層町の人々の信頼を得ることになり、太田醫院は地域に必要不可欠な存在となった。

三郎は地域医療の向上には、施設の充実と医療人の育成が重要と考え、郡山初のレントゲン室や静脈注射室の設置、親戚や知り合いの子弟に学費の援助を行った。治療費が払えない者も多かった当時、病院の収支は決して余裕のあるものではなかったが、三郎は私利私欲に走らず、地域医療の発展を最優先としていた。

戦火を乗り越え病院再建、法人化の道へ

第二次世界大戦による傷跡が太田病院の建物にも残り、修理もままならなく、粗悪な医療品が高値で出回るなど、再建の道は困難さを極めていた中で、郡山初の整形外科の開設やハード・ソフト面の改善などを実行。その中で、今後の病院組織のあるべき姿を考えたとき、法人化の問題が浮上。法人化は太田病院の近代化にとどまらず、地域医療の向上を視野に入れた対応が必要となることから、三郎は県内の主要病院の院長に声掛けをし、財団法人化に踏み切った病院へ訪問するなど検討を重ねた。しかし法人化を希求したものの、戦後の病院再建への課題が山積されていた時期だっため、先送りとなった。

三郎の意思を継ぎ、二代目に就任した辰雄は、三郎が懸案事項としながら実現できなかった法人化の問題に取り組んだ。戦後、GＨＱによる占領統治は様々な制度改革を断行し、新たな医療法が制定施行される気運にあった。新時代に即した私的病院の地域医療の推進には多くの困難と限界があることを痛感した辰雄は、県内の主要病院と連携し、財団法人化を図ることを決断。昭和26年財団化の申請書を県に提出したが、病院の法人化はほとんど例がなかったため、色よい返事は返ってこなかった。
月日が経ち、県の民生社会部課から「救急車を導入し、救急体制を整備するのであれば、財団化を許可してもよい」との打診があった。当時の郡山近辺には一台の救急車もなかったため、このような条件が付けられたと思われる。辰雄はこの条件を受け入れ、昭和26年10月6日付で財団法人太田綜合病院が許可されたのだった。

現在、多くの地方では国公立病院が中核的な役割を担っているが、郡山には公立病院がなく、財団法人病院が地域医療を担っている状態である。明治以来、郡山は民間病院が地域医療を守り続けている。このように民間病院が主体となっている地域は他に類を見ない。

地域医療の核としての病院づくりと組織改革、そして現在へ

創業者三郎が志した「地域医療のため」という精神は辰雄にも受け継がれ、財団法人の認可が下りてから、新しい時代にふさわしい地域医療を展開する取り組みに着手。無医地区に診療所を次々と開設し、公衆衛生の推進に努めると同時に、新生・太田綜合病院づくりを進め、運営管理のしやすい組織づくり、新たな診療科の開設、施設設備の近代化と拡充、スタッフの補強整備など精力的に取り組んだ。また地域医療向上のため、市内各地に開設した病院はエリアごとの医療ニーズに幅広く応えらえるよう総合病院化を図る一方、特殊な診療科や専門療法を採用することにより特色を持たせ、病院間の連携をとりつつ相互に補完し合える体制を目指した。昭和56年（1981年）には、国と県の要請に基づき県中・県南地区をエリアとする救命救急センターを開設。民間病院としては全国初となる救命救急センターである。

このように、創業者の三郎が地域にともした「命を平等に守る」という精神は受け継がれ、時代の要請に応えた地域医療の核となる病院として、現在に続く太田綜合病院の基盤が確立されていったのである。その精神は、今日において「私たちの誓い」という職員の基本信条としても受け継がれている。

創業者の信念「たとえどんな時にも患者の求めに応じ対応しなければ、生命の大切さを標榜することはできない」という言葉を胸に、我々はこれからも地域医療の発展に寄与してく所存である。

略年表